クレドは必ず役立つが、全ての企業に必要な訳では無い
いろんな企業と一緒にお仕事をしていると、「クレドがあれば、こういうときにも役立つのになぁ」と思うシーンに多々遭遇します。
弊社、従業員満足度研究所株式会社のクライアント企業であれば、そのままクレド導入コンサルティングを行う場合もありますが、別のビジネスでの取引企業の場合は、私に期待されていることが違っていることから、「この企業にもクレドがあればいいのになぁ」と思うことはあっても、差し出がましいことを言ったりしたりすることはありません。
今までに何度も繰り返しお伝えしてきたように、クレドはあくまでも手段ですから、必ずしもすべての企業で導入する必要はありません。
多様性を大事にして組織経営をするなら、まずクレドを正しく作ること
しかし、多くの日本企業で、私が実践してきたようなクレド経営を導入すれば、もっともっと組織開発はうまくいくし、従業員満足度も従業員エンゲージメントも高めていけるはずだと思っているです。
米国初のクレドですから、ジョンソン・エンド・ジョンソンやザ・リッツ・カールトンのようなやり方を、そのままコピーしてもうまくはいきません。
ダイバーシティ＆インクルージョンが当たり前になっているグローバル企業に成長したとしても、日本国籍の企業では自社の文化・社風に最適化する必要があります。
様々な文化・社風の企業に最適化することができるクレドのつくり方、浸透のさせ方を広く伝えるためにも、何ができるかを考え続けた結果、一つのセミナー動画をつくりました。
ぜひ参考にして、正しくクレドを作ってください。ただクレドカードを作ればいいわけではありませんので、そこには十分に注意しながら。
